話せる上司がいても・・・

辞めるときは辞める。

そんなことを思いました。

日経ビジネス2/19号の記事を読んでの感想です。表紙にでかでかと、「若年大量離職時代 求む!話せる上司」とあります。そして、特集記事として20ページほどの記事があります。

こんな特集がされるのも、若手社員の3人に一人は、3年以内でやめてしまうという調査結果があるからです。この記事でも、厚生労働省の「新規学校卒業者の就職離職状況調査」を元にしたデータが示されていました。

なぜ、こんなことになるのか。

この記事では、昔ながらの人事制度に対する不満や上司とのギャップを取り上げています。コミュニケーション不足によって、職場で孤独感を感じるとか、しっかりとした指導が受けられないとか、今後のキャリア形成に不安があるとか・・・です。

確かに、一理あるとは思います。

上司とコミュニケーションが取れていないと、若者たちは本音を隠し、突然退職願を出して、周囲を驚かすということにもなるでしょう。でも、だからといって、話せる上司がいれば、それで万事OKということになるのでしょうか?

話せる上司さえいれば、若者たちは、退職しなくなるのでしょうか?

私は、そんなことはないと思います。もちろん、話せる上司がいるに越したことはありません。話せる上司がいれば、現在よりは、退職者が減るでしょう。上司を尊敬できると感じれば、もう少しやってみようと思うようになるからです。

ただ、「話せる上司がいればいい」という考えは、問題のとらえ方が浅いように思います。「話せる上司がいればいい」ということは、「今は、話せる上司がいないのが問題だ」ということになります。上司そのものは存在しているでしょうから、「問題は上司だ」ということです。

そうでしょうか?

確かに、一理あるとは思います。(今日はこれが多い・・・)

しかしながら、問題の本質は、若者たちの上司ではありません。組織全体の雰囲気、組織文化、組織風土といわれるところに原因があることも多いものです。もちろん、組織全体の雰囲気に染まっている上司にも問題はあります。でも、問題の本質は、組織全体にあるはずです。

では、組織全体を改革するにはどうしたらよいか。

一つは、「全員が話せる上司になる」ということもあるかもしれません。全員が話せる上司になるということは、組織全体の雰囲気、文化も変わっていくからです。しかしながら、全員が変わっていくことは、並大抵のことではありません。よっぽどのことがない限りは、組織の文化が変わることはないでしょう。

組織の問題は、経営の問題です。上司が云々言う前に、経営に問題がないかを見直すべきです。ここでいう経営とは、業績はもちろんのこと、組織文化や、企業としてのあり方なども含まれます。

仮に、自分の上司が「話の分からないイヤな奴」だったとしても、組織全体に問題がなければ、若者だって少しは我慢するのではないでしょうか。

自社で働けることの喜び、自社の社員であることに対する誇り。

それがあれば、簡単には辞めないでしょう。

もっとも、それを伝えていくのは、直属の上司かもしれません。

ただし、その「上司」に伝えていくのは、「上司の上司」、その「上司の上司」に伝えていくのは、「上司の上司の上司」、その「上司の上司の上司」に伝えていくのは・・・

そう、結局は社長です。

そうか!!社長が、話せる上司になればいいってことですね!!

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